環境への取組み

環境目標

本資産運用会社は、不動産投資運用業務における環境負荷低減に向けた取組みについて定めた「省エネルギーポリシー」、「温室効果ガス排出削減ポリシー」、「節水ポリシー」、「廃棄物管理ポリシー」及び「気候変動関連課題対応ポリシー」を策定しています。また、本資産運用会社はこれらのポリシーを運用するための詳細を規定した「環境管理システム(EMS)運用マニュアル」に基づく計画・実施・実績管理・改善のサイクルを通じて、環境負荷の継続的な低減を図っていきます。


本資産運用会社は、ポートフォリオ全体でのエネルギー消費量の継続的削減のための定量的目標を、エネルギーの使用の合理化等に関する法律(省エネ法)に則り、次のように定めます。

  • 長期目標1:オーナー管理範囲(注1)における年間(注2)エネルギー消費量原単位を2029年までに2024年から5%削減
  • 長期目標2:テナント管理範囲(注3)における年間エネルギー消費量原単位を2029年までに2024年から1%削減

温室効果ガス排出量については、エネルギー消費量の削減目標に従い、補正後スコープ1+スコープ2(注4)については2029年までに2024年から5%の排出原単位の低減を基本的な目標とし、補正後スコープ3(注5)及び補正後スコープ1+スコープ2+スコープ3の合計値については2029年までに2024年から1%の排出原単位の低減を基本的な目標としています。

水使用量や廃棄物重量については、2025年から2029年までの5年間において、2024年対比で各原単位を増加させないことを目標としています。

サステナビリティ委員会において予実管理を行い、各環境目標の達成に向けた取組みを適宜検討します。なお、エネルギー消費量の削減及び温室効果ガス排出削減に関する取組み内容の対象範囲は、本投資法人のポートフォリオ不動産における、照明、空調、各種設備の使用によるエネルギー消費とし、具体的には建物の敷地内で消費される、1)購入した電力、2)都市ガス/LPガス等、3)重油/灯油/ガソリン等及び4)購入した蒸気、温冷水、地域冷暖房等をいいます。

なお、長期目標の進捗状況は以下のとおりです。今回から、計測期間を年度(4月~翌3月)から暦年(1月~12月)へ変更しています。過去の開示データについてはこちらを参照ください。


エネルギー消費量原単位(MWh/㎡)

2024年
(基準年)
2025年
オーナー管理範囲(注1) 0.065 0.061
基準年比 - 93.8%
テナント管理範囲(注2) 0.312 0.316
基準年比 - 101.3%

温室効果ガス排出量(t-CO2eq)及び原単位(t-CO2eq/㎡)

2024年
(基準年)
2025年
スコープ1(注4) 総量 14 15
原単位 0.000 0.000
スコープ2(注4)(ロケーション基準) 総量 598 555
原単位 0.026 0.024
スコープ2(注4)(マーケット基準) 総量 476 532
原単位 0.021 0.023
スコープ1+スコープ2(ロケーション基準) 総量 612 570
原単位 0.027 0.025
基準年比 - 92.6%
スコープ1+スコープ2(マーケット基準) 総量 490 547
原単位 0.021 0.024
基準年比 - 114.3%
スコープ3(注5) 総量 94,234 100,421
原単位 0.099 0.097
基準年比 - 98.0%
スコープ1+スコープ2(ロケーション基準)+スコープ3 総量 94,846 100,968
原単位 0.098 0.095
基準年比 - 96.9%
スコープ1+スコープ2(マーケット基準)+スコープ3 総量 94,724 100,968
原単位 0.098 0.095
基準年比 - 96.9%

取水量原単位(㎥/㎡)及び廃棄物重量原単位(t/㎡)

2024年
(基準年)
2025年
取水量原単位 3.900 3.912
基準年比 - 100.3%
廃棄物重量原単位 0.009 0.010
基準年比 - 111.1%
(注1)
原則、本投資法人が保有する住居物件の共用部を指します。
(注2)
年間とは、1月~12月をいいます。
(注3)
原則、本投資法人が保有するホテル物件及び商業物件、住居物件のテナント専有部を指します。
(注4)
スコープ1は、オーナー管理範囲での燃料消費による直接的な温室効果ガス排出を対象とし、スコープ2はオーナー管理範囲で購入された電力や熱等による間接的な温室効果ガス排出を対象とします。なお、スコープ2については、ロケーション基準及びマーケット基準それぞれで算定します。
(注5)
テナント管理範囲に由来する温室効果ガス排出を対象とします。

環境管理システム(EMS)

EMSポリシー

本資産運用会社は、サステナビリティ方針において、当社が保有する不動産ポートフォリオを対象に、省エネルギー、GHG排出量削減などを重要な環境課題として認識し、これらの課題に取り組むことを掲げており、不動産投資運用業務における環境負荷低減に向けた取組みについて定めた「省エネルギーポリシー」、「温室効果ガス排出削減ポリシー」、「節水ポリシー」及び「廃棄物管理ポリシー」を策定しています。また、本資産運用会社はこれらのポリシーを運用するための詳細を規定した「環境管理システム(EMS)運用マニュアル」に基づく計画・実施・実績管理・改善(PDCA)のサイクルを通じて、環境負荷の継続的な低減を図っています。

<PDCAサイクルに基づくEMSイメージ図>

EMS_JP.JPG

環境パフォーマンス

本投資法人のポートフォリオの各年(1月~12月)における環境パフォーマンス実績は、以下のとおりです。過去の開示データについてはこちらを参照ください。

     
2024年(注3) 2025年(注3)
カバー率(注4)
対象物件数(注1) 146156 -
エネルギー
消費量
総量
(MWh)
296,629328,725 92.3%
原単位
(MWh/㎡)
0.307 0.311
再生可能エネルギー
(MWh: 総量の内数)
-- -%
温室効果ガス排出量
(マーケット基準)
総量
(t-CO2eq)
94,723 100,968 92.3%
原単位
(t-CO2eq/㎡)
0.098 0.095
取水量 総量
(㎥)
3,767,821 4,133,109 92.8%
原単位
(㎥/㎡)
3.900 3.912
廃棄物重量 総量
(t)
7,849 9,753 87.8%
原単位
(t/㎡)
0.009 0.010
リサイクル率
(注2)(%)
18.0 16.9
(注1)
期中取得・売却物件を含みます。
(注2)
リサイクル率(%)は、廃棄物からリサイクルを行った重量(t)を廃棄物重量の総量(t)で除して算出しています。
(注3)
実績値は本投資法人による各物件の保有期間に基づいています。共有物件については、投資法人による持分割合に関わらず 、物件全体の実績値を使用しています。
(注4)
カバー率(%)は、データが取得できた範囲の床面積(㎡)を該当物件の延床面積(㎡)で除して算出しています。

グリーンビルへの取組み

本投資法人では、環境・社会への配慮がなされた不動産であるグリーンビルへの取組みを推進するため、保有する物件において、以下のリノベーションを実施し、省エネルギー推進やCO2削減、水資源の有効活用等の環境負荷低減に効果的な設備の導⼊を行っています。

  • 大規模な省エネ設備の導入(冷温水発生器、温水ヒーター等)
  • プール排⽔再利⽤装置の導⼊
  • LED照明の導⼊
  • 節⽔型トイレの導⼊
  • 節水シャワーの設置
  • ガスコージェネレーション、インバーター等設置
  • 自動計測メータ―導入
  • BEMS導入
  • 高効率空調設備の導入
  • 敷地内再生エネルギー導入

グリーンリース

グリーンリースとは、不動産のオーナーとテナントが不動産の環境配慮に関する施策等に協働して取組むことを賃貸借契約等によって自主的に取り決め、その取り決め内容を実践することをいいます。本投資法人は、グリーンリースを積極的に採用し、合意したテナントと共に、保有物件の環境パフォーマンスの維持・向上を積極的に推進します。


グリーンリース締結状況    
2025年6月末時点 2025年12月末時点 増減
グリーンリース締結物件数97
(総物件数:146)
107
(総物件数:156)
+10
グリーンリース締結率(延床面積割合)73.0% 75.2% +2.2pt

テナント向けサステナビリティガイドの配布

「サステナブルなホテル運営」の取組事例を記載した書面をテナントであるホテルオペレーターに配布し、ホテル運営の環境負荷低減や利用客への環境意識啓発に取り組むことを呼び掛けています。

省エネ設備の導入

本投資法人は、ホテル運営にかかる省エネルギー推進・CO2削減のための様々な取組みを実施しています。


政府補助金活用による省エネ工事

本投資法人は、本投資法人の国内ホテルポートフォリオの大半の物件を運営するアイコニア・ホスピタリティ株式会社(ICN)と協働し、政府補助金を活用した設備の省エネ工事を推進しています。本投資法人の保有物件において、ホテルエピナール那須、アートホテル新潟駅前の2物件で経済産業省の補助金を活用した省エネ工事を実施しており、また、亀の井ホテル別府、ホテルマイステイズ札幌アスペン、ホテルノルド小樽、ホテルマイステイズ名古屋栄、ホテルマイステイズ上野イースト、ホテルエピナール那須、ホテルマイステイズ五反田駅前、霧島国際ホテル、アートホテル小倉ニュータガワの計9物件にて環境省補助金を活用した省エネ等工事を行っています。本投資法人及びICNは、引き続きSHIFT事業(注1)等の政府補助金を積極的に活用し、CO2排出量削減と共にランニングコストの削減を目指します。

亀の井ホテル別府
SHIFT事業の補助金36.4百万円(総投資額の約3分の1)の交付を受け、更新期を迎えた重油焚温水ボイラーなどを撤去し、給湯・加温システムのハイブリッド化や高効率空調システム等を導入しました。

ホテルマイステイズ札幌アスペン・ホテルノルド小樽
SHIFT事業の補助金計24.9百万円(総投資額の約3分の1)の交付を受け、更新期を迎えたガス焚吸収式冷温水機を、空冷ヒートポンプチラーに更新しました。

ホテルマイステイズ名古屋栄・ホテルマイステイズ上野イースト・ホテルエピナール那須・ホテルマイステイズ五反田駅前
SHIFT事業の補助金計99.8百万円(総投資額の約3分の1)の交付を受け、オイルやガスを燃料とするボイラーなどを、環境負荷が低く、省エネ効率の高い機器に変更しました。

霧島国際ホテル
国立公園利用施設の脱炭素化推進事業の補助金53.5百万円(総投資額の約3分の1)の交付を受け、敷地内で自噴している温泉蒸気を使用した空調設備(冷房)を更新しました。

KIRISHIMA_jp.png

アートホテル小倉ニュータガワ
SHIFT事業の補助金36.8百万円(総投資額の約3分の1)の交付を受け、給湯設備を運用効率の高いヒートポンプ給湯機・ガス給湯器、空調設備を運用効率の高いヒートポンプチラーに更新しました。

KOKURA_jp.png
(注1)
我が国の2030年度温室効果ガス削減目標の達成や2050年カーボンニュートラルの実現に向けて、工場・事業場での脱炭素化のロールモデルとなる取組み(削減目標の設定、削減計画の策定、設備更新・電化・燃料転換・運用改善の実施)を支援する事業


省エネ・エネルギー効率化工事

本投資法人及びICNは、LED化工事や空調設備等の更新工事を実施し、CO2排出量やエネルギーコストの削減を推進しています。2025年には以下7物件で省エネ・エネルギー効率化工事をしました。


LED化工事
物件名 工事の詳細 年間電気量削減額 ROI
函館国際ホテル 西館客室廊下、宴会場、バックヤード 9,043,000円 25.1%
ホテルマイステイズプレミア
札幌パーク
屋内非常階段 943,000円 14.5%
ホテルマイステイズ札幌アスペン 誘導灯 658,000円 9.7%
ホテルマイステイズ五稜郭 屋内非常階段 287,000円 10.6%
ホテルマイステイズ札幌駅北口 誘導灯 247,000円 9.0%

ホテルマイステイズ札幌アスペン
交換前

LED.jpg

交換後

LED2.JPG

空調設備等更新工事

物件名 工事の詳細 年間電気量削減額 ROI 年間CO2排出削減量(試算)
ホテルマイステイズ札幌駅北口 空調で使用するGHP(ガスヒートポンプ)をEHP(電気モーターを使用したヒートポンプ)に更新する工事を4期に分けて実施(全期完了) 7,557,000円
(注1)
1.8% 147,900kg
マイステイズ新浦安
コンファレンスセンター
客室エアコン更新 774,000円 3.2% 18,537kg
アートホテル上越 3階神殿の空調設備更新 178,000円 7.4% 3,981kg
3階写場の空調設備更新 178,000円 7.1% 3,981kg
2階ホワイエの空調設備更新 123,000円 7.9% 2,855kg
(注1)
全工事完了後のエネルギー料金削減額

ホテルオペレーターの取組み

本投資法人及びICNは、ホテル運営にかかる省エネルギー推進・CO2削減のための様々な取組みや生物多様性の保全に関する取組みを実施しています。


ホテル運営にかかる省エネルギー推進・CO2削減のための様々な取組み

  • エコロジーを目的とした宿泊プラン「ECOプラン」
    連泊時にリネン交換不要とするプランの単価を下げ、宿泊客の利用を促進
  • 省エネ診断の実施
  • ホテル食材輸送に伴うCO2排出量削減(ホテルエピナール那須)
    栃⽊県内の農家や酪農家と提携し、栃⽊県外からの⾷糧調達を⼤きく減らすことによりCO2の削減に貢献
CO<sub>2</sub>削減量の試算の一例


EV充電インフラ「テラチャージ」の導入

脱炭素社会の実現へ向けた策の一つとして、ICNが運営する大半のホテルで、Terra Motors株式会社のEV充電インフラ「テラチャージ」を導入しています。順次全国のホテルへの導入を進め、環境保護とホテル利用者の利便性向上に取り組んでいます。2026年4月末時点で、91ホテル157基の設置が完了しており、2026年は16ホテルで導入を予定しています。

ホテルブランド 設置ホテル数 設置基数
ホテルマイステイズプレミア 4 7
ホテルマイステイズ 23 34
フレックステイイン 0 0
アートホテル 9 15
アイコニアコレクション 18 29
亀の井ホテル 37 72
合計 91 157
terracharge.png
(注1)
設置ホテルのリブランド等により、各ホテルブランドの過去の設置ホテル数及び設置基数に変更が生じることがあります。


生物多様性への取組み

ホテルエピナール那須
森林伐採が生態系に与える影響を低減させるために、ホテル開発時における樹木伐採を最小限に抑えました。2025年にオープンしたブルーベリー農園エリアでは、伐採数を上回るブルーベリーの植樹を行い森林保全に努めています。また、昆虫や小動物が生息する豊かな自然林の中で体験できるアクティビティやネイチャーツアー等を提供しています。

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アートホテル石垣島
地域のライオンズクラブが主催するマングローブの植樹に参加。マングローブの効果は、地球温暖化の主要因と言われる二酸化炭素(CO2)を吸収し炭素を多く蓄えることで地球温暖化の抑制に役立つと言われています。
また、高波や津波等の自然災害から人々の生活や生態系を守る「みどりの防波堤」の役割を果たしています。

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フサキビーチリゾートホテル&ヴィラズ
石垣島の豊かな自然を保全することを目的に、2022年6月13日より、客室内の一部アメニティを100%植物由来で海水中でも生分解される素材を使用した歯ブラシやヘアブラシ、また、ムギの廃棄部分からなる再生可能な生物資源を含有したカミソリに変更しています。あわせて、包材を紙製へ変更しプラスチック廃棄量削減を目指しています。

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フェニックス・シーガイア・リゾート(注1)
「ひとも地球も、元気にするリゾートへ」をサステナビリティビジョン掲げ、毎年、宮崎県指定天然記念物であるアカウミガメの産卵期を前に、産卵地保護を目的として一ツ葉海岸の清掃活動「シーガイア ビーチクリーンin一ツ葉」を実施しています。
同リゾートでは、一ツ葉エリアで松枯れが発生した地帯の再生を目的としたプロジェクトへの参加や、ホテル客室で使用できなくなったリネンを、近隣の宮崎市フェニックス自然動物園へ提供する取り組み等も行っています。

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(注1)
2026年6月30日時点で本投資法人以外の法人が保有し、ICNが運営するホテルです。


その他のオペレーターによる取組み

シェラトン・グランデ・トーキョーベイ・ホテル
スウェーデン発祥のフィットネスと環境保護を独自に融合させたプロギングを行うプログラムを宿泊者に提供しています。プロギングとは、スウェーデン語の「plocka upp (拾う)」と「ジョギング」を組み合わせた造語で、フィットネスと環境保護を融合させた世界的なムーブメントです。走りながらゴミを拾うというシンプルながらも有意義なこの活動は、環境問題に取り組む新しいスポーツとして、10年以上にわたり世界中で人気を博しています。

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軍手、ゴミ袋、地域の生態系についてのガイドブックなどが入ったプロギングキットをはじめ、高性能ランニングシューズも無料で貸し出しており、気軽に参加することができます。この体験は、すべての人にとって有益な共通の環境目標に向けて、宿泊者と地域住民が協力することを促すものです。自然環境を育み保護するという責任を、地域の人々と訪問者が分かち合うという意識を育みます。
滞在中に、地域社会との深いつながりを築きながら、地元の生態系にポジティブな影響を与えることができる機会です。
また、「浦安市ごみゼロ活動」及び「舞浜ごみゼロ活動」への参加や、長期滞在時のアメニティ交換頻度の変更、環境負荷の低い容器を利用したバスアメニティの採用、食品ロスの削減などを通じて、環境に配慮した取組みを行っています。

ウェスティン・グランドケイマン・セブンマイルビーチ・リゾート&スパ
ケイマン諸島政府環境省と協同し、カリブ海で最も深いケイマン海溝における深海性海域保護区設置を目指す「Beneath the Waves Foundation」と連携。気候変動に対する自然科学的な解決策を見つけ、海洋保護に貢献する取組みを行っています。また、「The Cayman Islands Turtle Centre」と共に、ホテル宿泊者にウミガメの放流を行う機会を提供しています。ウミガメは、海の生態系だけでなく、ビーチや砂丘の生態系にも良い影響を与えています。ある程度の年齢のウミガメを放流することで、ウミガメの生存率を高め、健全な海洋環境に貢献しています。